大きな買い物となる不動産は、高額が動く取引のため、できれば安く購入したいですよね。
そこで今回は、値引きが可能かを見極めるヒントとして、交渉しやすい売主の特徴やケース、また値引き前に相場や適正価格を知る大切さや価格に影響する要素などもご紹介します。
不動産を購入する際に値引き交渉に応じやすい売主の特徴や状況
まず、値引きをする前に、購入する不動産の広告を見て、売主を確認しましょう。
価格が税込と記載されていれば、売主は法人＝不動産会社です。
この場合、ある程度の期間残っていた物件などは、すでに安い価格に設定されているでしょう。
しかし、売主が個人であれば、状況次第で値引きも考えられます。
とくに早期売却を急ぐ売主は、値引きの余地があります。
たとえば、売り出してから1年以上が経過しているケースのほか、ローンの残債がある場合や買い替えの場合などです。
またローンを返済できず、売却によって返済しようとする任意売却の場合も、売れ残ると競売に移行するため、値引き交渉が受け入れられやすいです。
そのほか、離婚を理由に不動産を売って現金化しようとする場合や、戻る見込みのない転勤を理由に売却する場合も、値引きしやすい状況や心理状態にあるケースといえるでしょう。
賢く不動産購入するコツ！値引きを検討する前に相場と適正価格をチェック
相場を知り、適正価格かを判断することも、賢く不動産を購入するコツです。
相場がわかれば、いくらくらい値引き交渉をできるか判断できますし、すでに適正価格ならそのまま購入してもよいでしょう。
不動産の相場や価格を左右する要素も理解しておきましょう。
まず、「築年数」は価格に大きく影響します。
つぎに、その不動産が最寄り駅からどれくらいの時間がかかるかなどの「立地」です。
都心から離れるほど価格も安い傾向にあります。
そのほか、「用途地域」も確認しましょう。
用途地域とは、都市計画法により「住宅系」「商業系」「工業系」に大別される区分のことです。
用途地域が住宅系で「第1種低層住居専用地域」に指定されているなら、戸建てか低層マンションが中心に建ち、学校や図書館くらいしか建設されません。
つまり、住環境に優れた高級住宅地の可能性もあり、必然的にエリアの相場も高い場合が多いですよ。
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まとめ
不動産購入の際の値引きは、誰かに相談できると心強いですね。
しかし、人生で何度も不動産取引を経験している人が身近にいるケースは少ないでしょう。
そんなときは豊富な経験をもつ不動産会社の担当者に相談いただくと、公平な立場から、プロならではの適切なアドバイスが得られますよ。
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