地震の多い日本では、マイホームを購入するときには耐震性が気になります。
日本では大きな震災が続いたため、1981年に建築基準法が改正され、耐震基準も大幅に変更になりました。
この記事では、中古マンションの購入を検討している方に向けて、新旧の耐震基準の違いや、耐震構造にはどんなものがあるのかをご紹介します。
中古マンションを購入するときに気になる新旧の耐震基準の違い
1981年5月31日以前の旧耐震基準では、建築物については「中地震程度の揺れでも崩壊しない程度」の強度を求めるとされています。
「中地震」は「50年に1度起きる地震」のことで、具体的な震度は表されていません。
またあくまで「倒壊しない程度」のため、建物にヒビが入る程度であれば、問題ないとされていました。
一方1981年6月1日以降の新耐震基準では、「中地震ではほとんど損傷しない程度」に基準が強化されています。
「ほとんど損傷しない程度」とは、軽微なひび割れ程度のことです。
また新耐震基準では、新たに「大地震で倒壊しない程度」との基準が追加されたことも、旧耐震基準との大きな違いでしょう。
これは震度6〜7程度の地震を指すと考えられていて、500年に1度起こる規模、たとえば東日本大震災のような大地震を想定しています。
中古マンションの耐震基準でチェックされる耐震構造の種類
現在住宅の耐震構造としては、「制震」「免震」「耐震」の、以下の3つに分けて考えるとされています。
①制振
建物の要所に衝撃や振動を和らげる特殊な装置を備えることによって、地震発生時に建物に伝わるエネルギーを制御する手法
②免震
建物と地盤との間にゴムなどで作られた装置を設置することによって、建物そのものを地面から切り離し、地震による揺れを伝えなくする手法
③耐震
装置などを使わずに、建物の造りそのものを頑丈にすることによって、地震で揺れても壊れないようにする手法
現在このなかでは、1番コストをかけずに耐震性能を高められる「耐震」が、地震対策の主流です。
一般的に耐震では、建物の骨組みを強化する、あるいは筋交いなどで強化を図ります。
気になる中古マンションがある場合には、築年数を確認し、もし旧耐震基準のころに建築されたものである場合には、耐震診断の結果や耐震改修が行われたかなどを確認すると安心でしょう。
まとめ
旧耐震基準で建築されている中古マンションでも、耐震補強などを行って新耐震基準をクリアしている物件も多くあります。
気になる物件がある場合には、取り扱いをしている不動産会社に確認するようにしてください。
株式会社アトムステーションでは、津田沼エリアの不動産物件をご紹介しています。
初めてのマイホーム・建て替え・住み替えをお考えの方はぜひ、ご相談ください。
