建売住宅を検討されている方のなかには、耐震性に不安を感じている方もいらっしゃるのではないでしょうか？
建売住宅の耐震性を知れば、納得したうえで安心して物件が選べます。
そこで今回は、建売住宅の耐震性について、注文住宅との違いや調べ方を含めて解説します。
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建売住宅と注文住宅の耐震性の差
建売住宅と注文住宅の価格は異なりますが、耐震性に大きな違いはありません。
その理由としては、住宅品確法や建築基準法、耐震性への意識の高さが挙げられます。
日本の住宅はすべて、住宅品確法や建築基準法といった法律に則って建てられており、一定以上の品質・基準が保たれています。
また、地震が多く耐震性への意識が高いため、耐震性の低い住宅は売れず、そもそも作られません。
こうした理由から、建売住宅であっても、注文住宅と同等の耐震性が期待できます。
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建売住宅における耐震等級1とは？
耐震等級とは、建物がどれだけ地震に耐えられるかを示す数値であり、優れているほど大きくなります。
建売住宅を含め、一般的な建物のほとんどは耐震等級1であり、震度6〜7でも倒壊・崩壊しません。
ただし、耐えられるのはあくまで大きな地震が「1回」のみであり、被災後は大規模な修繕を要します。
耐震性にこだわるなら、大地震後も一部、あるいは軽微な修繕で済むとされる耐震等級2以上、長期優良住宅の認定を受けた建売住宅を探しましょう。
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建売住宅の耐震等級の調べ方
建売住宅の耐震等級を調べたいときは、建設住宅性能評価書、あるいは住宅会社のホームページを見てみましょう。
建設住宅性能評価書とは住宅の性能を数値化した書類であり、耐震等級も記載されています。
また、住宅会社のホームページでも、ある程度目安がつけられます。
耐震等級2以上なら、アピールポイントとしてそれをそのまま記載するか、長期優良住宅と記載してあるでしょう。
逆に何も記載がなければ、もっとも一般的な耐震等級1だろうと推測できます。
これらの方法でも不明なケースでは、費用をかけて調査機関や専門家に調べてもらう必要があります。
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まとめ
ほとんどの建売住宅は、震度6〜7の大地震でも倒壊・崩壊しない、耐震等級1に設計されています。
注文住宅より価格は安めですが、住宅品確法や建築基準法に則って設計されているため、耐震性に大きな差はありません。
耐震等級は、建設住宅性能評価書や住宅会社のホームページを見る、調査機関や専門家に調査依頼する、などの方法で調べられます。
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