日本は地理的な問題で地震が起きやすく、ここ数十年間でも何度も大きな地震に見舞われています。
新築住宅を購入する場合、震度7の地震にも耐えられるような住宅にすることが大切です。
今回は、震度7の揺れとはどのようなものか、新築住宅の耐震等級や構造についてご紹介します。
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震度7の地震の揺れとは
現在、建築基準法では震度6強から震度7までの地震に耐えられるような住宅の設計が義務付けられています。
震度6強以上の揺れのなかでは、人間は地面を這わないと移動もままなりません。
耐震性が低い木造住宅の場合、震度6強の時点でひび割れや亀裂が目立ち、倒壊する可能性もあります。
鉄筋コンクリート造など、耐震性が高い住宅であればひび割れや亀裂が発生する場合がある、との程度に留まるでしょう。
しかし、震度7になると耐震性の低い建物は倒壊するものが多くなります。
耐震性が高い建物でも傾いたり、1階部分が崩れたりして使い物にならなくなる可能性が高いです。
ガスや水道、電気などのライフラインも止まってしまい、復旧まで1か月以上かかる場合もあります。
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新築住宅の耐震等級と実際の地震による被害
耐震等級は、「住宅の品質確保の促進等に関する法律」に定められている住宅の性能表示制度のことです。
地震の規模により、どの程度まで耐えられるかを基準に新築住宅の性能を評価しています。
数百年に1度レベルの地震で倒壊しない建物は耐震等級1、その1.25倍の強度で耐震等級2、1.5倍の強度で耐震等級3です。
2016年に起きた最大震度7の地震である熊本地震では、耐震等級3の建物の損傷はほとんどありませんでした。
逆に耐震等級2以下の建物はほとんど倒壊しており、新築住宅を購入するのであれば耐震等級3を基準にするのが望ましいです。
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震度7に耐えるための新築住宅の構造
建物には、耐震構造、免震構造、制震構造と呼ばれる3つの構造があります。
耐震構造は、一戸建てに用いられる場合が多く柱や壁などの継ぎ目を金具で固定するものです。
継ぎ目を強固にすることで、揺れに耐えられるような構造にしています。
免震構造は、高層ビルに使われることが多い構造で基礎と建物の間に特殊な装置を設置しているのが特徴です。
これによりそもそも建物部分に揺れが伝わらないようにしており、1階でも揺れを感じにくくなっています。
制震構造は、マンションに用いられることが多く重りなどを用いて地震の揺れを吸収している構造です。
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まとめ
震度7の揺れは人が立っていられないレベルで、耐震等級2以下の強度だと建物が倒壊してしまうかもしれません。
2016年の熊本地震においては、耐震等級3の建物はあまり損傷を受けていないため、新築住宅を購入するのであれば耐震等級3以上が望ましいでしょう。
一般的な一戸建て住宅の場合、地震に対抗するために耐震構造が取り入れられます。
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株式会社アトムステーション メディア担当
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